戸建ての維持費はこれだけかかる!戸建て維持費の把握すべきポイント

戸建ての維持費はこれだけかかる!戸建て維持費の把握すべきポイント
「いつか自分が思う理想の家を建てたい…」そんなことを考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、一戸建てがほしいけれどどれくらい維持費がかかるのか気になる方も多いと思います。

そこで今回は、一戸建ての維持費はどのようなものがどれくらいかかるのか、詳しく解説していきます。

一戸建てにかかる維持費とは?


一戸建てにかかる維持費は、大まかに分けると4つの費用があります。1つは税金関係です。固定資産税や都市計画税など、建物には毎年かかる税金があります。

2つ目は、建物にかかる修繕費です。建物は経年により徐々に劣化していき、修理が必要になります。外装や内装、付属設備などの修繕費は、住んでいる家主が支払わなくてはいけません。

3つ目は保険料です。万が一の際に供える火災保険や地震保険などへの加入費用が必要となります。住宅ローンを組む際に火災保険の加入を義務付けている保険会社も多くあります。木造住宅は自然火災に弱い面があるので、絶対加入すべき保険といえます。

4つ目は自治会費用であり、ご近所付き合いのためには町内会などへの自治会費用も必要となります。自治会費は地域毎に金額が異なり、数千円の場合もあれば数万円の地域もあります。そのほか、行事ごとに寄付金を集める町内会もあり意外と費用がかさみます。

このように、戸建ての維持費というのは様々な維持費項目があり、多くの費用がかかっていることがわかります。

一戸建てにかかる平均維持費はどれくらい?


一戸建ての平均維持費は、住宅の大きさや建っている場所により大きく異なります。平均維持費を目安として、固定資産税と都市計画税の目安は1年間で10~15万円ほどとなります。

火災保険料は1年間で1~2万円程度が目安となり、自治会費は5,000~10,000円ほどになります。これを30年間で考えてみると、固定資産税の目安が300~450万円、火災保険の目安が30~60万円、自治会費の目安が15~30万円となり、修繕費は300万円以上が目安といえます。一戸建ての30年間の平均維持費は645~840万円ほどとなります。

また、盲点となってしまうのが、緊急性の修繕費用です。急に暖房機器が壊れた、給湯器が急に動かなくなったなどにより、急に発生してしまう修繕費というのがあります。そんな時の為に、1年間に約10万円程度の修繕費用を積み立てとしておくと、急に発生したとしても焦らずに対処することができます。

一戸建てとマンションの維持費の比較


一戸建てとマンションの維持費の比較
住まいの購入の検討の際、一戸建てとマンションのどちらが良いのかを比較される方もいると思います。一戸建てとマンションとの維持費の差はどのようなものなのか比較してみましょう。上記でもお話しましたが、一戸建ての維持費は固定資産税や都市計画税、保険料、修繕費、自治会費などがあります。この中で、修繕費というのは住んでいる状態、環境によって劣化具合が変わるので費用に差が出てきます。

マンションなどの場合は、管理費や修繕積立費を毎月支払うので、一戸建てと比べると月々の維持費が高くなってしまいます。また、マンションでも分譲の場合は、固定資産税の支払いがあります。

さらに、マンションは共用部分や設備などの管理を管理会社が行うため、その管理費の支払いも毎月必要となります。このように比べてみると、月々の維持費は戸建て住宅の方がマンションより安い維持費になるといえます。

一戸建てにかかる税金の詳細


一戸建てには、毎年税金という維持費がかかります。一戸建てにかかる税金の1つは、固定資産税です。固定資産税は、土地や建物を所有している方が支払う税金であり、地域によって基準となる額が違いますが土地や建物を元に算定します。毎年1月1日の時点で固定資産を所有している方に納税する義務があり、お住まいの市町村に支払わないといけません。

もう1つは一戸建て所有の場合、特定のエリアに住む人が支払う税金として、都市計画税があります。都市計画税は、市町村によっては、都市計画事業や土地区画整備事業に必要となる費用として納めなくてはいけません。

固定資産税と一緒に納税する方式であり、償却資産への課税はありません。東京23区の場合、都税として課税されます。

一戸建てにかかる建物メンテナンスの維持費はどれくらい?


一戸建ての場合は新築で住み始めた時は新品ですが、経年より劣化してしまい修理が必要となってしまいます。また、一戸建ての場合は修繕費用を自分で捻出しないといけないので、修繕の際には大きな費用がかかってしまいます。そのため、普段から修繕費用を積み立てしていくことが非常に大事となります。

一戸建て住宅の場合にかかる大きな修繕費用といえば、外装や水まわり、内装、ドアやシャッターなどの開口部の交換、シロアリ駆除などの費用が挙げられます。外装や水まわりの修繕には大きな費用がかかり、それぞれ100~200万円以上の費用が1度にかかる場合もあります。メンテナスが必要となる場所が増えてしまうと、一気にまとまった資金が必要となってしまいます。

まとまった費用が捻出できない場合は、リフォームローンのようなリフォーム専用のローンを検討するのも1つの方法といえます。また、リフォームを検討する時期にはまだ住宅ローンを支払っている期間中であることも多いので、修繕を行う場合は住宅ローンと一緒にリフォームローンの返済の負担も考えないといけません。

どんどん年月が経っていくにつれ維持費も増えていく


どんどん年月が経っていくにつれ維持費も増えていく
戸建て住宅の維持費は、年月が経つにつれて増えていくものもあります。1つは、年数が経つことにより建物の老朽化がどんどん進んでいくことです。修繕が必要なタイミングで修繕を行わず放っておくと老朽化が進んでしまうので、一気に支払う修繕費が増えてしまいます。

例えば設備機器の場合、一度に全ての修繕を行うとなると数百万円の負担となってしまいます。その他、外装を放置したことでの雨漏りやシロアリからの膨大な被害なども発生してしまい、修繕費は膨大に増えてしまいます。築30年一度も修繕をしなかった戸建て住宅の場合、総額500万円以上の修繕費となったというケースも少なくありません。

また、固定資産税を新築の際に軽減措置の特例が適用されている場合、数年後に特例がなくなってしまい固定資産税の支払いが急に高くなってしまうことがあります。軽減措置の特例が終了するタイミングは、新築や購入後の3年または5年が目安となっています。

維持費削減には保険に入ることも必要!


一戸建て住宅に万が一のことがあった場合、蓄えだけでは対処が難しく、様々な保険に入ることで維持費削減に繋げることができます。日本は近年大災害が多く発生しており、万が一のために保険に加入しておく事は非常に大事となり安心にもつながります。

火災保険は、保険会社により契約内容や保険料が異なりますので、細かい部分までチェックして加入するようにしましょう。火災保険料の平均額は、10,000円~20,000円程度です。地震保険は単体での加入はできず、火災保険とセットで加入する流れとなります。国と共同運営の保険となっているので、地震保険料はどの保険会社でも同額となっています。

また、家財が破損した際に保証を受けることができる家財保険も、万が一の為には非常に役に立つ保険となっています。

維持費削減に光熱費の見直しもしよう


戸建ての修繕費をチェックしてみると、多くの費用がかかることがわかります。戸建て維持費削減のためには、光熱費の見直しも考えてみましょう。戸建て住宅にかかる光熱費は、電気代や水道代、ガス代などがあります。戸建て住宅というのは想像以上に光熱費がかかっており、マンションやアパートと比べると1.5倍ほどかかるといわれています。

近年注目されているエコシステムや電力自由化、オール電化、省エネ機器などを活用して、光熱費削減に努めてみましょう。省エネ機器は、LED照明器具や電球、電気代や水道代がかかりにくい便器、節水型の水栓金具などがあります。これらの省エネ機器は大幅な光熱費節約となりますので、是非検討してみましょう。

まとめ


いかがでしたでしょうか。

戸建て住宅の維持費は様々あり、とても大きな費用がかかることがわかります。新築の際にかかる費用にばかり目が行きがちですが、その後捻出する維持費にもしっかりと目を向けるようにしましょう。住み始めてから計画的に維持費の積み立てをし、今後の出費に備えるようにしましょう。
 

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